ねたまとめ速

　２０２０年夏季五輪の開催都市決定まで残り半年を切った。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）評価委員会の現地調査が終わり、猪瀬直樹東京都知事は「マラソンに例えるなら、これでハーフ」と現在地を指し示す。この先に待つのは、東京の「苦手分野」とされるロビー活動。帰路に就いた評価委の笑顔が、先頭でのゴールを保証してくれるわけではない。

　それでも追い風は吹いた。評価委が今月５日に公表した開催支持率は７０％。前回招致の傷となった低調な支持率（５６％）は解消され、「（支持率で先行する）マドリード、イスタンブールと、ようやく同じ土俵に立てる」と東京招致委員会の幹部は胸をなで下ろす。

　開催地の決定権を握るＩＯＣ委員は１７日現在で１０１人。投票を行う９月７日のＩＯＣ総会に向けて、３都市は支持をどう取り付けるか。約４０人のＩＯＣ委員が訪れる５月下旬のスポーツアコード会議（ロシア）、約３０人が参加する６月中旬の各国オリンピック委員会連合（ＡＮＯＣ）総会、全ＩＯＣ委員が出席する７月３、４日のテクニカル・プレゼンテーション（いずれもスイス・ローザンヌ）は、ロビー活動の主戦場になろう。多くのＩＯＣ委員の出身競技である水泳、陸上の世界選手権も狙い目だ。