ねたまとめ速

　サッカー女子のドイツ１部リーグ、ポツダムの日本代表ＦＷ大儀見優季が今夏にイングランドのチェルシーに移籍すると18日、ドイツの専門誌キッカーが報じた。両クラブとも正式発表はしていない。

　「習近平指導部は国内総生産（ＧＤＰ）で米国を追い抜き、世界一になることが『中華民族の復興』の象徴になると考えている」

　１７日に閉幕した全国人民代表大会（国会）を分析した上海対外貿易学院（大学）の陳子雷教授はこう受け止めた。中国の軍事力誇示や国際社会への政治的発言力の強化はいずれも、国家の経済力に裏打ちされて一段とその威力を増す。

　閉幕後の会見で李克強首相が示した２０２０年まで年率７％成長を維持する目標は、昨年１１月の中国共産党大会で採択された「１０年比でＧＤＰと個人所得を倍増する計画」に基づく。

　中国のＧＤＰ規模は００年、日本のわずか４分の１だった。にもかかわらず、１０年に日本を抜いて世界２位にのし上がり、１１年には米国ＧＤＰ規模の４８・４％と半分近くに達した中国。野村資本市場研究所の関志雄シニアフェローが、米中の成長スピード差や人民元の対ドル為替レート推移などから試算したところ、早ければ１７年にも米中のＧＤＰは逆転する。

　習指導部は最初の任期５年のうちに「世界１位の経済大国」の座を得るシナリオを描いているだろう。

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　だが中国経済を取り巻く現実は、思いのほか厳しさを増している。１９７９年から２０１０年まで年平均９・９％という高度成長時代を支えた「製造業の輸出拡大」と「外資企業の対中投資」という２つの成長エンジンが、欧州通貨危機など外需の低迷と、反日デモや賃金高騰など対中投資リスクの顕在化で、いずれも鈍化傾向にあるからだ。

　日本郵政傘下の日本郵便は１８日、東京・丸の内のＪＰタワーの新商業施設「ＫＩＴＴＥ（キッテ）」の内部を２１日の開業を前に報道陣に公開した。東京初出店を含めたファッション雑貨や飲食などの９８店や、博物館や屋上庭園、広いアトリウムといった見どころをそなえている。１～４階がショッピングフロア、５、６階がレストランフロアで、地下１階に全国各地の名物総菜や菓子を扱う店舗を集めた。２、３階の博物館「インターメディアテク」は、日本郵便と東大総合研究博物館が運営し、大型動物の骨格標本などが並ぶ。屋上庭園からは東京駅が望める。

　「ヨーロッパを学びたいなら、バチカン（ローマ法王庁）の機関紙ぐらいは読まないとね」

　先週の新法王選出のニュースをテレビでながめながら、二十数年前の中年留学生時代を思い出していた。欧州某国で年若い指導教授から不勉強をなじられ、身も細る思いをしていたころである。

　フランス語だけでも四苦八苦の身に、イタリア語の追加など残酷きわまりない。せっかくの愛のむちも、結局は壮麗なサンピエトロ大聖堂の見学だけで勘弁してもらった。

　バチカン市国はローマ市内のテベレ川沿いに位置し、総面積は東京ディズニーランドほどの超ミニ国家である。それがかくも耳目を集めるのは、世界で１２億人ともいわれるカトリック教徒の総本山だからだ。

　情報収集力は米中央情報局（ＣＩＡ）のエージェントもかなわない。聖職者は、信者たちの前日の夕食の献立だって知ることができる。これは決してジョークではない。

　バチカンの主（あるじ）の交代はキリスト教圏に限らずビッグニュースだが、とりわけ今回は、存命中の退位とあって、観測もさまざまに飛び交う。

　元外交官で作家の佐藤優氏の分析によれば、ポイントは２つ。１つは「健康な後継教皇の指導下で、カトリック教会がイスラム世界に対する巻き返しを図ろうとする世界戦略」であり、１つは「中国に対して攻勢をかけること」にあるという。